結婚相手
子供
兄弟、甥、姪
病院や介護施設の人
誰もいない
中小企業は日本の大多数の会社が該当しているはず。そこよりも利益率が高いというなら、儲けがあるのではないか？にもかかわらず、国が「処遇改善手当」を導入しなくてはいけない理由は何なのだろう。その上がった利益はどこへ消えているのであろうか。
報酬を引き下げたと言っても、この数字の落ち方はあからさまではないのか。 何かおかしなことが起きていたとしか思えない。 儲けがないから事業をやめるという経営理念で公的な保障に近いものの一角を担ってもらっていては困る。それならば、始めからこの事業を立ち上げないでもらいたい。
介護の現場を他の医療機関と一緒に考えないほうが良いでしょう。 医療機関の代表のほとんどは医師。曲がりなりにも「高貴な考え（患者を救う）」という考えがあると信じています。 しかし、介護の施設は元をたどると全然別の業種の会社ということがあります。 そのようなところは「儲からなければやめる」という、この現場にはそぐわない考えがあるかもしれません。
介護に関連するアンケートのアイデアです。こういったアンケートを取りたい場合は「100人アンケート」のご活用をご検討ください。
婚姻していない友人が多く、親が亡くなり一人ぼっちになった友人がいる様になりました。高齢社会を迎えこの先どうなるのかふっと心配になり質問してみたくなりました。昭和の時代より1人ぼっちは多くなっているので無いかと思います。豊かな時代ですが死に水をとってくれる人がいなければ寂しい時代なのかもと思ってしまいます。